三浦　環境省の補助事業として、山形県内に省エネ住宅を普及させるための基礎調査をNPO法人『環境ネットやまがた』から依頼されたものです。山形に住んでいる方なら、どんなに暖房を強めても室内が寒いとか、暖房費がかかってしょうがないとか、そういった住宅に関する不満に覚えがある人は多いと思います。でも一体どこが悪くて、どうすればそれが改善されるのか、なかなか相談できる所がないですよね。環境やエネルギーへの負担を考えても、空調の省エネはこれから大事になってくるのは間違いないので、まずは住宅を診断するための方法を考えてみることにしました。灯油がかつての倍以上の値段になっていますからね。地球温暖化をどうのこうのと言う前に、「光熱費自体が生活を圧迫しているからどうにかしてほしい」というニーズだって大事だと思うのです。具体的には学生と一緒に住宅の図面を見せてもらって間取りなどの構造のデータをとったり、赤外線カメラで室内の気流を捉えて、外気がもれている場所を特定したりしていきます。原因が判明したら、あとは窓を強化したりするなどのコストが発生してくるので、僕たちは診断のためのデータを採取した上で提案だけをおこない、あと実際に補修するかどうかは家主さんの判断になっていくわけです。この調査はモデル的に昨年実施したもので、現在はその基礎データやノウハウを行政サービスとしてどのように定着させていくのか議論をしているところです。

三浦　洞爺湖サミットの結果を見ても、日本は60～80%もCO2を減らすみたいな、相当思い切ったことをやらないといけないのに、肝心の省エネの具体案となると、各家庭では電気がいいのか、ガスがいいのか、灯油がいいのか消費者はなかなか判断がつきません。灯油はイメージが悪くてオール電化がいいってCMでは流れていますけど、マスメディアからの情報だけでは大きい会社のことを信じるとか、それぐらいしか基準がなくなってきますよね。ですから、地域にある大学のような公的でニュートラルな機関からの情報は本当に必要だと思います。 僕たちの方もこうした調査や提言を通して、例えば「東京を変える」なんてあまりにも壮大で大変ですけれど、山形県内の小さな街でなら、町内会の人たちと協力して何か地域社会や環境のためにアクションを起こしていけますよね。それで実際に街の景観が環境に配慮されたかたちで整備されていったり、住民の方々にエコロジーの意識が浸透したりしたときの達成感はとても大きいです。小さくても一つの地域が変わるというのは、大きな世界にとっても意味があると思うのです。